STRUCTURE 構造

確かな安全のために

『プライムスタイル横浜生麦』ではPRIMEブランドに順守した確かな設計基準書や、管理方針害をもとに細やかな品質管理が実施されています。日々の暮らしを安心安全に過ごせるための工夫だけでなく、将来の暮らしも見据え耐震性、耐久性に配慮された構造となっています。

耐震性

耐震等級

耐震等級1:建築基準法の耐震性能を満たす水準。一般住宅の耐震性能。
耐震等級2:学校や病院など避難所となる建物の耐震性能。基準法の1.25倍。
耐震等級3:消防署や警察署など防災の拠点となる建物の耐震性能。基準法の1.5倍。
『プライムスタイル横浜生麦』では、耐震等級1を取得しています。

耐震構造

『プライムスタイル横浜生麦』では、柱・梁・壁が地震力を負担し構造体の強さと粘りで地震の揺れに抵抗する耐震構造が採用されています。

地盤調査

『プライムスタイル横浜生麦』では、適切な基礎方式を決定するため、敷地の地盤の性質把握のためのボーリング調査や支持層把握のための標準貫入試験などの地盤調査が実施されています。

支持層

支持層とは建築物を十分に安全に支持する能力があり、かつ沈下に対しても安全である地層であり「支持地盤」ともいいます。地盤条件や建物の要求性能、想定される複数の基礎形式を勘案して設計者が適切に判断しています。

場所打ちコンクリート杭

「場所打ちコンクリート杭」とは工事現場において、掘削した杭孔に鉄筋かごを挿入し、コンクリートを打込むことで築造されるもので、建築物の荷重を直接支持層に伝達する最下部の構造体です。

溶接閉鎖型帯筋

帯筋とは、柱の主筋を取り囲むように包む、主筋の強度を補強するための鉄筋で、地震力に対するせん断補強のほかに、主筋の座屈を防止する効果があり、地震時に粘り強さを発揮します。
※基礎部、大梁仕口部除く

ダブル配筋

内外2列に入ったダブル配筋は、内側からの力に対しては外側の鉄筋が効き、外側からの力に対しては内側の鉄筋が効くことで、強度が増し、シングル配筋と比べより強い構造となっています。
※一部除く

構造スリット

構造スリットとは、鉄筋コンクリート造の非構造壁の柱際、あるいは梁上に設けられている緩衝材です。建築物の非構造壁に設置し、柱・梁と壁の縁を切ることにより、地震時に柱や梁等の構造体に余分な力を伝えることなく、構造体への大きな被害を防ぎます。

高強度コンクリート

高強度コンクリートとは、日本建築学会の規準仕様書において設計基準強度が36N/㎡を超えるコンクリートと想定されています。プライムスタイル横浜生麦では、荷重のかかる低層階に耐震性向上のために高強度コンクリートを使用しており、建物の安全性を担保しております。

耐久性

劣化対策等級

住宅性能表示制度の〈劣化の軽減に関すること〉の項目では、構造躯体部分が、どれだけ長持ちするかを表示しています。『プライムスタイル横浜生麦』では、劣化対策等級3を取得しています。

かぶり厚

コンクリートの表面から鉄筋の表面までの距離をいいます。『プライムスタイル横浜生麦』では、かぶり厚さを適切に確保することにより鉄筋の劣化を防いでいます。水セメント比を小さくする対策との相乗効果で鉄筋の耐久性が向上しています。

コンクリートの水セメント比

水セメント比とは、コンクリート中の水とセメントの質量比および配合比を示します。水セメント比が小さい程、中性化が深くなっていく速さは遅くなり、建築物の耐久性を高めることができます。『プライムスタイル横浜生麦』では、50%以下に設定されています。
※一部除く

コンクリートの強度

コンクリート耐久設計基準強度(構造物及び部材の耐久性を確保するために必要とする圧縮強度)の概念が導入されており、柱・梁といった構造躯体については設計基準強度を27N/mm以上としています。
※附属施設は除く

乾燥収縮などによるひび割れ

コンクリートは性質上乾燥収縮などにより、ひび割れが発生する場合があります。住宅性能表示制度ではこれらのひび割れ幅が大きくなる前に補修するといった一般的な維持管理が行われることを前提としています。

コンクリートの空気量

空気が混入されることによりコンクリート打設時の作業性が良好となり現場での品質確保につながります。空気量はコンクリート体積の3%~6%に設定されています。

コンクリートの受入検査

工場から現場に届いたコンクリートは、まず監理者又は施工者にて受入検査を行い、コンクリートの流動性、空気量、塩分量、温度などをチェックしています。この検査で確認した後ポンプ車に送られ、型枠に流し込まれます。
※住棟の壁・床・柱・梁・基礎などが対象になります。

住戸内の給水・給湯管

住戸内の給水・給湯管には、錆や腐食の心配のない架橋ポリエチレン管が採用されており、耐久性と衛生面に配慮されています。

建築設備用ポリエチレン管

共用部の給水管には、樹脂製である建築設備用ポリエチレン管が採用されています。設備配管の耐久性向上とライフサイクルコストの低減を図ることができ、錆(赤水)のないクリーンな水を長期間維持することができます。

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